骨折後の二次障害予防：拘縮・筋萎縮対策の実際

1. はじめに：骨折後の二次障害とは

骨折は日本において高齢者を中心に非常に多く発生している外傷の一つです。骨が治癒するまでの過程では、安静やギプス固定、手術後のリハビリ期間などが必要となります。しかし、その過程で「二次障害」と呼ばれる新たな問題が起こることがあります。特に注目すべき二次障害が「拘縮（こうしゅく）」と「筋萎縮（きんいしゅく）」です。拘縮とは関節の動きが悪くなり、可動域が制限されてしまう状態を指し、筋萎縮は長期間動かさないことで筋肉が細く弱くなってしまう現象です。これらの障害は骨折そのものよりも生活の質（QOL）を大きく低下させる要因となります。
日本では高齢化社会の進行とともに骨折患者数が増加傾向にあり、日常生活への早期復帰や介護予防の観点からも、骨折後の拘縮・筋萎縮対策は極めて重要視されています。また、日本独自の医療保険制度や在宅リハビリの普及もあり、地域ぐるみで二次障害を予防する取り組みが広がっています。本記事では、こうした背景を踏まえながら、実際にどのような予防策が有効なのか、その具体的な方法について詳しく解説していきます。

2. 日本における医療現場の現状と課題

日本のリハビリテーション医療の傾向

日本では高齢化が進行する中、骨折後の患者数が年々増加しています。これに伴い、リハビリテーション医療への需要も拡大しています。特に、骨折後の拘縮や筋萎縮を予防するためには、早期から積極的な介入が重要とされています。しかし、実際の現場では人手不足や専門スタッフの偏在など、多くの課題があります。

患者の生活習慣とその影響

日本人の生活習慣は欧米と比較して活動量が少ない傾向があり、特に高齢者は外出頻度が減少しがちです。このような背景から、骨折後に自宅で過ごす時間が長くなり、適切な運動やリハビリを継続することが難しい場合があります。また、家族によるサポート体制も重要ですが、核家族化が進むことで十分な支援が得られないケースも見受けられます。

在宅ケアを含めた支援体制

骨折後の二次障害予防には、病院だけでなく在宅ケアも重要な役割を果たします。近年、日本では訪問リハビリテーションや地域包括ケアシステムが整備されつつあります。下記の表は、日本における主な支援体制をまとめたものです。

今後の課題と展望

今後は、より多職種連携を強化し、患者ごとの生活背景やニーズに応じた個別支援が求められます。また、ICT技術を活用した遠隔リハビリや家族教育プログラムの普及も期待されています。日本独自の文化や社会環境に合わせた取り組みを強化することで、骨折後の二次障害予防につながる効果的な支援体制の構築が必要です。

3. 拘縮予防のための実践アプローチ

ストレッチで柔軟性を保つ

骨折後の拘縮予防には、日常的なストレッチが非常に重要です。日本では「ラジオ体操」が広く親しまれており、高齢者から若年層まで手軽に取り組める体操です。例えば、腕や肩の骨折後には、無理のない範囲で肩回しや手首の回旋運動をゆっくり行うことで、関節周辺の柔軟性を維持しやすくなります。痛みが強い場合は無理をせず、短時間・低負荷から始めることがポイントです。

自動運動（自分で行う運動）の工夫

リハビリ初期段階では、自分自身でできる簡単な自動運動が効果的です。たとえば、椅子に座った状態で足首を上下に動かす運動や、指先を使ってテーブルの上を滑らせるような指の屈伸運動などがあります。これらは日本の高齢者施設でもよく取り入れられている基本的な運動です。

他動運動（介助による運動）の活用

自力で関節を動かすことが難しい場合は、家族や専門職による他動運動も重要です。例えば、肘関節をゆっくり曲げ伸ばしする際は、相手に痛みの有無を確認しながら優しくサポートします。特に高齢者の場合、日本では在宅介護サービスやデイサービスなどでこのような他動運動が積極的に行われています。

日本人に馴染み深い体操の活用

ラジオ体操第一・第二は、日本全国で毎朝放送されている伝統的な健康体操です。骨折後でも一部だけ参加したり、一部の動作のみ繰り返すことで安全にリハビリへ取り入れることができます。例えば、手足を大きく振る体操や背筋伸ばしなどは、筋肉と関節両方への良い刺激となります。また地域の健康教室や公民館活動でもラジオ体操はよく導入されており、社会参加とリハビリが同時に叶います。

事例紹介：退院後の日常生活での実践

60代女性Aさんは大腿骨骨折後、自宅療養中に朝晩10分間のラジオ体操と週2回のデイサービスでの集団体操に参加しました。その結果、膝関節の拘縮を防ぎながら徐々に歩行能力も回復。本人からは「毎日の習慣が心身ともによい刺激になった」と好評でした。このように、日本文化に根付いた体操や日常的なストレッチ・自他動運動は、骨折後拘縮予防に非常に有効です。

4. 筋萎縮対策：日常生活への組み込み方

骨折後の筋萎縮を予防・改善するためには、リハビリやエクササイズだけでなく、普段の生活動作に運動を取り入れることが非常に重要です。日本独特の畳や床座での生活様式を考慮したうえで、無理なく筋力維持・向上を目指す方法をご紹介します。

畳・床座生活で意識したい動作改善ポイント

• 立ち座り動作の活用：畳や床から立ち上がる・座る動作は下肢筋力強化に有効です。ゆっくりとした動作で太ももやお尻の筋肉を意識しましょう。
• 正座・あぐら姿勢の維持：短時間でも良いので、正座やあぐらをして股関節や膝周囲の柔軟性を保つことが拘縮予防にも役立ちます。
• 家事動作の工夫：掃除や洗濯物を干す際に、片脚立ちやスクワット動作を取り入れるなど、日常の中で筋トレ要素をプラスしましょう。

おすすめエクササイズ例

日常生活へのエクササイズ組み込み例

• 朝起きた時：寝たままストレッチ→ヒップリフト3回
• 家事の合間：椅子スクワット5回×2セット／タオルギャザー左右各1分間
• 入浴後：壁押しカーフレイズ10回／正座orあぐら姿勢キープ1～2分間
• 就寝前：軽めのストレッチと深呼吸で全身リラックス＆血流促進

日本文化と暮らしに根ざした継続法とは？

日本では畳や床座生活が多いため、「和室でできる」運動や、「家族と一緒に行う」エクササイズなど、暮らしに溶け込む方法が継続への鍵となります。毎日の習慣として意識的に取り入れ、自宅で楽しく二次障害予防に取り組みましょう。

5. 家族や介護者との連携

在宅療養におけるチームワークの重要性

日本では、骨折後のリハビリテーションは病院だけでなく、自宅で継続するケースが多く見られます。在宅療養の現場では、患者本人だけでなく、家族や介護スタッフが協力し合いながら二次障害（拘縮・筋萎縮）を予防することが不可欠です。特に高齢者の場合、日常生活動作（ADL）の維持や回復には、周囲のサポートが大きな役割を果たします。

リハビリの工夫と役割分担

家族や介護スタッフは、リハビリ専門職から指導を受けた運動やストレッチを日々の生活に取り入れることで、拘縮や筋萎縮の予防に貢献できます。例えば、毎日の「関節可動域訓練」や「筋力トレーニング」を一緒に行うことで、患者のモチベーション維持にもつながります。また、「声かけ」や「励まし」など心理的なサポートも非常に重要です。役割分担を明確にし、それぞれが無理なく続けられる工夫をしましょう。

コミュニケーションのコツ

効果的なリハビリには円滑なコミュニケーションが欠かせません。患者の体調や気分、痛みの程度などをこまめに確認し、「無理せずゆっくりやろう」「今日は調子どう？」など温かい言葉で寄り添いましょう。また、専門職との情報共有も大切です。訪問リハビリや通所サービス利用時には、進捗状況や困りごとをメモしておき相談できるよう準備しておくと安心です。

地域資源の活用もポイント

在宅療養を支えるためには、市区町村の地域包括支援センターや介護保険サービスなど公的資源も積極的に活用しましょう。地域全体でサポートする体制を整えることで、ご家族や介護者自身の負担軽減にもつながります。

6. まとめと今後の課題

骨折後の二次障害予防における現状の振り返り

骨折後の患者にとって、拘縮や筋萎縮は日常生活動作（ADL）の大きな妨げとなります。従来から理学療法士・作業療法士を中心としたリハビリテーションが主流ですが、高齢化社会が進行する日本において、地域全体で支える仕組みづくりがますます重要になっています。

今後の方向性

地域包括ケアシステムの活用

骨折後の二次障害予防には、病院だけでなく自宅や施設でも切れ目なくリハビリを継続できる「地域包括ケアシステム」の充実が不可欠です。地域ごとの医療資源を活かし、患者が住み慣れた場所で安心して回復できる体制を整えることが求められています。

多職種連携の強化

医師・看護師・リハビリ専門職に加え、介護職・管理栄養士・薬剤師など多様な専門家が情報を共有し、それぞれの視点からサポートすることで、患者一人ひとりに最適なケアを提供できます。これにより、拘縮や筋萎縮のみならず、心理面や栄養面など包括的な障害予防へとつながります。

ICTや新技術の導入

遠隔モニタリングやオンライン指導などICT技術も活用することで、リハビリ継続率向上や早期発見・早期対応が可能となり、今後の二次障害予防において大きな役割を果たすことが期待されています。

まとめ

骨折後の二次障害予防は、「動作」「トレーニング」だけでなく、多職種連携・地域包括ケア・ICT活用など幅広い視点から取り組むことが重要です。患者本人とその家族、そして支援者全員が一丸となって取り組むことで、安心して在宅復帰し、自立した生活を維持できる社会づくりを目指しましょう。