骨折後のリハビリテーションにおける可動域訓練の重要性と日本の実践例

目次（もくじ）

1. 骨折後のリハビリテーションの概要

骨折は日常生活に大きな影響を与えるケガの一つです。特に高齢者の場合、骨折後の回復には時間がかかることも少なくありません。そのため、骨折治療と並行して適切なリハビリテーションが非常に重要になります。ここでは、骨折後のリハビリテーション全体の流れや目的、基本的な考え方についてわかりやすく説明します。

骨折後リハビリテーションの流れ

段階	主な目的・内容
安静・固定期	骨折部位の安定化患部を動かさずに治癒を促進
可動域訓練開始期	関節の固まり（拘縮）予防徐々に可動域訓練をスタート
筋力強化・日常動作訓練期	筋力低下予防・改善立ち上がりや歩行などの日常生活動作への応用訓練
社会復帰期	職場復帰や趣味活動など、それぞれの生活目標へ向けたサポート

リハビリテーションの基本的な目的と考え方

骨折後のリハビリテーションでは、以下の3つが特に重視されています。

可動域維持・改善：関節が固まってしまうことを防ぎ、本来の動きを取り戻すこと。
筋力強化：長期間の安静で弱った筋肉をしっかり鍛え直すこと。
日常生活能力の回復：食事や着替え、歩行など普段の生活を自分でできるようになること。

日本における実践例と特徴

日本では地域包括ケアシステムや、病院から在宅まで切れ目ない支援体制が整っています。また、「自立支援」を重視した個別的なプログラム設計が特徴的です。多職種連携（医師・看護師・理学療法士・作業療法士など）によって、一人ひとりに合った最適なリハビリが提供されます。

まとめとして知っておきたいポイント

早期から適切な可動域訓練を始めることが回復への第一歩です。
本人とご家族が協力しながら、無理なく続けられるプログラム作りも大切です。
必要に応じて地域の福祉サービスや介護保険制度も活用できます。

2. 可動域訓練の役割と重要性

骨折後のリハビリテーションにおいて、可動域訓練（ROM訓練）はとても大切な役割を果たします。日本の病院やリハビリ施設でも、治療過程の早い段階からこの訓練が行われることが一般的です。ここでは、なぜ可動域訓練が重要なのか、そしてその具体的な役割について説明します。

可動域訓練（ROM訓練）とは？

可動域訓練とは、関節が動く範囲（可動域）を維持したり広げたりするための運動です。骨折によって長期間安静にしていると、関節が固くなりやすいため、リハビリの一環として積極的に取り入れられています。

骨折後に起こりやすい問題

主な問題	内容
関節のこわばり	固定期間が長くなると関節が硬くなり、日常生活での動作がしづらくなります。
筋力低下	使わない筋肉は弱くなりやすく、再び歩いたり物を持つことが難しくなる場合があります。
循環不良	血流が悪くなることで腫れや痛みが出やすくなります。

可動域訓練の目的と効果

関節の柔軟性維持： 固まった関節をほぐし、本来の動きを保つことができます。
筋力・筋持久力の回復： 無理なく体を動かすことで、徐々に筋肉も強化されます。
日常生活への復帰支援： 早期から訓練を始めることで、お箸を持つ・歩くなど普段の生活に戻りやすくなります。
再発防止： 正しい可動域を確保することで新たなケガを防ぎます。

日本でよく行われている実践例

日本では理学療法士（PT）が患者さん一人ひとりに合わせたプログラムを作成し、「自動運動」や「他動運動」を組み合わせて進めることが多いです。また、ご自宅でも続けられるよう指導用パンフレットや動画を使うケースも増えています。
例えば、肩や膝など大きな関節の場合はタオルや棒を使った簡単なストレッチから始め、状態に合わせて少しずつ負荷を上げていきます。
このように、日本独自の細やかな配慮と丁寧なサポート体制も特徴となっています。

3. 日本におけるリハビリ現場の特徴

日本独自の医療現場の取り組み

日本では、骨折後のリハビリテーションは「回復期リハビリテーション病院」や地域のクリニックなどで行われます。特に回復期リハビリテーション病院は、患者さんが自宅へ戻るための身体機能回復を目的とした専門的な施設です。ここでは多職種連携（医師、理学療法士、作業療法士、看護師など）が重視されており、患者一人ひとりの生活背景や目標に合わせた個別プログラムが提供されます。

可動域訓練の進め方

日本のリハビリ現場では、骨折部位や年齢、生活環境に合わせて段階的に可動域訓練が行われています。また、「痛みを我慢せずに無理のない範囲で続ける」「日常生活動作（ADL）と結びつける」といった配慮が一般的です。下記の表は、日本でよく見られる可動域訓練の流れをまとめたものです。

時期	主な訓練内容	特徴
初期（手術直後〜数日）	他動運動・軽いストレッチ	痛みや腫れに注意しながら実施
中期（骨癒合進行中）	自動運動・負荷を少しずつ増加	関節可動域の拡大と筋力維持を目指す
後期（退院前後）	日常生活動作訓練・応用運動	自宅復帰・社会参加を意識した訓練

日本ならではの文化的・社会的特徴

日本では、家族や地域コミュニティとのつながりが深く、在宅復帰後も家族がサポートするケースが多いです。また、患者さん自身も「できるだけ自立したい」「周囲に迷惑をかけたくない」という気持ちからリハビリへのモチベーションが高まりやすい傾向があります。さらに、日本各地には温泉地や健康体操教室など、高齢者向けの独自支援も豊富であり、地域全体で回復を後押しする環境が整っています。

多職種連携によるサポート体制

日本では医療スタッフだけでなく、ケアマネジャーや地域包括支援センターとも連携して、退院後も切れ目なく支援を続ける体制が特徴的です。これにより、高齢者でも安心して自宅生活を再開できるようになっています。

4. 可動域訓練の具体的な実践例

日本で行われている主な可動域訓練方法

骨折後のリハビリテーションにおいて、可動域訓練（ROM訓練）は非常に重要です。日本国内では、患者さん一人ひとりの状態や生活環境に合わせた多様なプログラムが実施されています。以下の表に、主な可動域訓練方法をまとめました。

訓練方法	特徴	主な対象部位	実施場所
自動運動（アクティブエクササイズ）	患者自身が自分で動かす訓練。筋力も同時に強化できる。	手首、肘、膝など各関節	病院・自宅
他動運動（パッシブエクササイズ）	理学療法士や家族が補助して関節を動かす。	肩、足首など可動性低下部位	病院・施設・在宅
持続伸張運動（ストレッチング）	ゆっくりと時間をかけて関節や筋肉を伸ばす。	全身の関節	病院・自宅・デイサービス
温熱療法併用ROM訓練	温めながら可動域を広げる。痛み軽減効果あり。	手指・足指・肩など	リハビリ室・在宅訪問リハビリ

地域連携を活かした実践事例

日本では地域包括ケアシステムの推進により、医療機関と地域の連携が強まっています。例えば、東京都内のある病院では退院後も訪問リハビリスタッフが定期的に自宅を訪れ、本人と家族に可動域訓練の指導を行っています。また、地方自治体が運営するデイサービス施設でも、グループで楽しみながら行える簡単な可動域体操プログラムが導入され、高齢者同士で励まし合いながら継続的な運動習慣づくりにつながっています。

実践例：地域密着型デイサービスでの取り組み

朝の体操タイム：椅子に座ったままできる上肢・下肢の可動域運動を集団で実施。
個別対応プログラム：理学療法士による一人ひとりに合わせた関節運動指導。
家族参加型ワークショップ：家庭でもできる簡単なROM訓練方法を紹介し、家族と一緒に実践。

今後への期待

これらの取り組みにより、骨折後の日常生活復帰や再発予防につながるだけでなく、ご本人やご家族の安心感向上にも寄与しています。日本各地で地域資源を活用した多様な可動域訓練プログラムが今後も拡がっていくことが期待されています。

5. 継続的なサポートと今後の課題

骨折後のリハビリテーションにおいて、可動域訓練は大変重要ですが、患者さんが安心してリハビリを続けられるためには、家族や医療関係者による継続的なサポートが欠かせません。ここでは、そのサポートの重要性と、日本で見られる今後の課題について考えてみましょう。

患者さん・家族・医療関係者によるサポート体制

骨折した部位や回復のスピードは人それぞれです。そのため、患者さん自身だけでなく、ご家族や医療スタッフが一緒になって取り組むことが大切です。以下の表は、それぞれの立場でできる主なサポート内容をまとめたものです。

役割	主なサポート内容
患者さん本人	自宅での自主トレーニングリハビリへの積極的な参加痛みや不安を伝える
家族	声かけや励まし安全な環境づくり日常生活の補助
医療関係者（理学療法士・医師など）	適切な訓練プログラムの提案定期的な評価と調整メンタルケアへの配慮

今後の日本におけるリハビリテーションの課題

日本では高齢化が進んでおり、骨折後のリハビリテーションを必要とする人が増えています。その中で次のような課題も見られます。

地域格差：都市部と地方でリハビリ施設や専門スタッフの数に違いがある。
在宅リハビリの充実：退院後も自宅で十分なサポートが受けられる体制づくり。
情報共有：医療機関同士や家族間での情報連携不足。
モチベーション維持：長期間にわたる訓練への意欲をどう保つか。

今後期待される取り組み例

訪問リハビリサービスやデイケア施設の拡充
ICT技術を活用した遠隔サポートやオンライン相談窓口
家族向けセミナーやパンフレットによる情報提供強化
地域包括ケアシステムとの連携強化